病理診断科

スタッフ：常勤医1名

臨床病理診断科主任部長 兼臨床検査部長

櫻井　信司

群馬大学　平成2年卒（医学博士） 日本病理学会病理専門医／日本臨床細胞学会細胞診専門医・指導医／国際病理学会正会員／死体解剖資格

病理診断科

櫻井信司（病理診断科（兼）臨床検査部長）

　現在、当院の病理診断科は常勤の病理診断医（私）一名と、細胞検査士三名を含む臨床検査技師七名で構成しています。病理診断科には、胃カメラや大腸カメラ、子宮がん検診などで採取された組織や、手術で切除された組織の標本を作製し、顕微鏡下で診断しており、紹介元の病院で行った病理検査の再評価もしています。ここ数年、病理診断科に提出される組織件数は年間3,700-4,000件前後、細胞診の検体数は一万件を越え、婦人科領域の診断数は県内でもトップクラスにあります。近年、当院で採取された組織検体に占める前癌病変、悪性病変の割合は右肩上がりに上昇しており、2019年度は前年度より10ポイントも上昇し、67％に達しました。患者さんの高齢化に伴い、悪性、腫瘍性病変の発生件数が増加するのは自然の流れで、病院を受診する患者さんについては、常に悪性腫瘍の合併を念頭にいれなければならない状況と考えています。

しかし、新型コロナウイルスCOVID-19のパンデミック発生以来、日本中の病院、診療所で患者さんの受診抑制がおきました。当院の健診センターも一時、検診の受け入れを中止し、そのご徐々にスタートしているところで、このまま健康診断やがん検診、外来受診の抑制が常態化すると、悪性腫瘍を含め、多くの疾患の早期発見早期治療に支障をきたすのではないか、と危惧しています。ただでさえ日本人女性の乳がん、子宮がん検診受診率は世界で最低のレベルにあり、日本は子宮頚癌の死亡率が先進国で唯一増加し続けている国です。他の癌もふくめ、現在の受診抑制が癌の早期発見、早期治療の遅れにつながらないよう、適切な間隔での健康診断、がん検診の受診、病院の受診をおすすめします。

 

 
ヘマトキシリン・エオジン(HE)染色標本



 

前癌・悪性病変の割合（最近10年間の推移）

 

 

ああああああ